太陽光発電の設置費用相場は？内訳や費用削減方法も解説【産業用/家庭用】

太陽光発電には興味があるものの、設置費用が気になり、なかなか一歩が踏み出せない方も多いでしょう。

太陽光発電の設置にはまとまった資金が必要なため、事前に費用相場を把握することが導入検討や準備の進めやすさにつながります。

そこで本記事では、太陽光発電の設置にまつわる費用の相場や内訳、費用を抑えて設置する方法などを解説します。

太陽光発電の導入を検討する際に、ぜひ参考にしてください。

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太陽光発電の設置費用は平均でどのくらい？推移や相場を解説

太陽光発電の設置費用の推移や相場を、経済産業省の資料をもとに解説していきます。

産業用と家庭用に分けて説明していくので、これから導入を検討される方は参考にしてみてください。

産業用太陽光発電の設置費用の推移と相場

引用：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

上図から、産業用太陽光の設置費用は毎年数千円から数万円ずつ減少していることがわかります。

なかでも太陽電池モジュールの費用は、2013年から2023年にかけて約55％の大幅な減少率です。

工事費は、以前は増加、もしくは横ばい傾向がみられたものの、直近は減少に転じています。

産業用太陽光の設置にかかる資本全体の低減傾向により、現在は10年前と比較すると導入のハードルは下がった状態だといえるでしょう。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

住宅用太陽光発電の設置費用の推移と相場

住宅用太陽光発電は、新築時に併せて導入する場合と、既築住宅へ追加導入する場合で設置費用が異なります。

経済産業省の発表によれば、両者ともに概ね設置費用は減少傾向にあります。

引用：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

2023年の家庭用太陽光発電の設置費用は、新築の場合で28.8万円/kWでした。

2012年には1kWあたり40万円台だったことから考えると、この約10年の間で10万円以上も安くなっています。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

太陽光発電の設置費用内訳と費用を解説

太陽光発電には太陽電池モジュール以外にも、設置するための架台やパワーコンディショナが必要になります。

ここでは、太陽光発電の設置費用に含まれる項目と費用目安を紹介します。

太陽電池モジュール（ソーラーパネル）

項目	費用
太陽電池モジュール（産業用）	9.5万円/kW
太陽電池モジュール（家庭用）	14.7万円/kW

太陽電池モジュールは、太陽電池が受けた太陽光エネルギーを直流電流へと変換する製品です。

産業用と家庭用で1kWあたりの費用を比較すると、家庭用のほうが5万円ほど高くなっています。

その要因のひとつと推測されるのは、産業用太陽電池モジュールの入札価格の減少です。直近の平均落札価格は、8.55円/kWhまで減少しています。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

パワーコンディショナ

項目	費用
パワーコンディショナ（産業用）	3.0万円/kW
パワーコンディショナ（家庭用）	4.7万円/kW

パワーコンディショナは、太陽電池モジュールで作られた直流電流を交流電流へと変換する装置です。

産業用の太陽光発電は屋外に設置されることが多いため、パワーコンディショナも屋外用ののものが豊富に揃っています。

一方、家庭用のパワーコンディショナは室内に置かれるのが一般的で、屋外用の製品はあまり多くありません。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

架台

項目	費用
架台（産業用）	3.5万円/kW
架台（家庭用）	3.0万円/kW

架台は、太陽電池モジュールや各種機器を固定し、支えるための設備です。

最適な角度で太陽光エネルギーを効率よく受けられるように、高さや角度を調整します。

家庭用の太陽光発電は屋根に設置されることがほとんどです。

ある程度設置パターンが決まっていることから大量生産が可能で、価格も抑えられる傾向にあります。

産業用は屋根以外への設置も多く、それぞれの状況に適した架台を特注するケースも少なくありません。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

工事費

項目	費用
工事費（産業用）	7.5万円/kW
工事費（家庭用）	7.6万円/kW

工事費は、産業用・家庭用を問わず、設置の規模や条件、工法などによって大きく変化する項目です。

そのため、上記はあくまでも目安と考えておくとよいでしょう。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

その他太陽光発電にかかる費用

太陽電池モジュールやパワーコンディショナ、架台、工事費以外にも、太陽光発電の設置には以下のようなものが必要です。

さらに産業用太陽光発電の設置では、以下のような費用が発生するケースもあります。

太陽光発電の設置費用に関するよくある質問

ここでは、太陽光発電の設置費用についてよく寄せられる質問にお答えします。

しっかりと疑問を解消しておきましょう。

空き地だと設置費用が高くなる？

空き地の状況によっては、大きな費用と手間がかかる可能性もあります。

しばらく使われていなかった空き地では、太陽光発電の設置に適した状態に整備するための造成工事が必要なケースも少なくありません。

また、空き地が農地の場合には、農地転用という手続きが義務づけられています。

農地転用手続きを要する場合には、行政書士に依頼するのが一般的ですが、その分費用も高くなります。

メガソーラーの設置費用相場は？

メガソーラーは、1,000kW（1MW）以上の発電容量を持つ大規模な産業用太陽光発電所です。

設置には、数ヘクタールの土地が必要です。

経済産業省の資料によると、2023年度に設置されたメガソーラーの設置費用平均は19.2万円でした。

引用：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

産業用として一般的とされている10kW以上の太陽光発電の設置費用平均25.1万円と比べると安価です。

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和６年度以降の調達価格等に関する意見

蓄電池と併せて導入すると設置費用はどうなる？

太陽光発電の設置に併せて蓄電池も導入する場合、合計価格はどうなるのでしょうか。

2022年のデータをもとに算出した場合、以下のような金額になります。

	太陽光発電設置費用	蓄電池導入費	設置総額
産業用	236.0万円（23.6万円/kW）	298.0万円（14.9万円/kWh）	534.0万円
家庭用（新築）	104.4万円（26.1万円/kW）	69.5万円（13.9万円/kWh）	173.9万円

参考：経済産業省調達価格等算定委員会　令和５年度以降の調達価格等に関する意見

太陽光発電の設置費用を削減する方法

太陽光発電の設置費用は近年減少傾向にあるとはいえ、大きな負担と感じる人も少なくないでしょう。

そこで、設置費用を削減する方法を紹介します。

国や各地方自治体の補助金を利用する

助成金については、先ほど太陽光発電と蓄電池の同時導入で少し触れました。

太陽光発電導入時の費用を抑えたい場合には、国や各地方自治体の補助金や助成の有無はチェックしておきたいところです。

国の補助金には、以下のようなものがあります。

地方自治体については、お住まいの地域のホームページで確認可能です。

ここでは、東京都を例に主なものを紹介します。

 地方自治体の補助金については下記より該当地域の補助金をご参考ください。

無料で導入できるPPAモデルを活用する

PPA（Power Purchase Agreement)モデルとは、事業者が太陽光発電システムを設置し、発電で得られた電力を設置場所の所有者が使用するサービスを指します。

 PPAモデルを活用すれば、設置場所の所有者は設置費用の負担なく太陽光発電を導入できます。

税制優遇措置を利用する

太陽光発電を導入することで、税金の優遇処置が受けられる場合があります。

ここでは、主に中小企業が受けられる税制優遇を紹介します。

自家消費率が50%以上であれば「中小企業経営強化税制」、50％未満であれば「中小企業投資促進税制」がおすすめです。

太陽光発電は開始後何年で元が取れる？

太陽光発電にかかる初期費用は、一般的に家庭用で設置から10年程度、産業用で10〜15年程度で回収できるよう調整されているといわれています。

太陽光発電で得られた電力は、出力10kWで10年間、10kW以上で20年間は電力会社によって一定価格で買い取られます（FIT制度（固定価格買取制度））。

買い取り価格は年々減少しており、売電のみで元を取るのは難しいのが現状です。

一方で、ここまで紹介してきたとおり、家庭用・産業用ともに太陽光発電の設置価格も減少傾向にあります。

加えて昨今の電気代高騰によって、自家消費電力の価値が上昇しているところです。

上記を総合的に考えると、初期費用を抑えて導入ができることから、売電価格が下がったとしても10〜15年程度で回収できると考えられます。

東京都の試算では、4kWの太陽電池モジュールを新築住宅に設置した場合、6年程度で回収可能です。

参考：東京都　2025年4月から太陽光発電設置義務化に関する新たな制度が始まります

まとめ

太陽光発電の設置費用は、ここ10年減少傾向にあります。

売電価格の減少ばかりに目を取られがちですが、総合的に考えれば、初期費用を抑えられる分、10〜15年後には元が取れる見通しです。

さらに太陽光発電で得られた電気を自家消費すれば、電気の購入量が抑えられ、電気代の削減につながります。

設置費用がネックで導入に踏み出せていない場合は、PPAモデルの活用も検討可能です。

また、太陽光発電の導入についてお悩みなら、信頼できる専門家に相談するのがおすすめです。

リープトンエナジーは、自社工場で高品質かつ低価格の太陽電池モジュールを製造している日本の太陽光発電システムメーカーです。

導入費用に関するご相談はもちろん、ご希望納期の調整やその他お困りごとにも丁寧に対応します。

太陽光発電をご検討の際には、ぜひリープトンエナジーへお気軽にご相談ください。

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